ウェビナーナレッジ
株式会社Bizibl Technologies マーケティング/CS
前田 考歩

ウェビナーを実施してはみたけれど、「申し込み者が少ない」「申し込まれたのに参加者が少ない」「アンケート回答されない」「有効リードが獲得できない」「ウェビナー終了後に電話をかけてもアポが取れない」・・・。そんなウェビナーマーケティング担当者が直面する様々な問題を解決するウェビナーノウハウをご紹介します。
ウェビナーマーケティングに取り組む企業にとって、他社との「共催」はハウスリードの数を増やしたり、ハウスリストからの接点創出という目的を叶える重要な手段です。
お互いのハウスリストに集客メールを送ったり、プレスリリースやSNSに投稿してウェビナーに申し込まれれば、自社のリードを増やすことができます。また、自社では持っていないノウハウを共催先から提供いただくことで、休眠リードの掘り起こしにつながったり、同じウェビナーの案内をし続けることによるリストの摩耗を防いだりできます。
しかし、いざ共催しようと思っても、打診先によってはハウスリストの数が釣り合わず断られてしまうことがあります。また、共催がOKとなっても講演内容のすり合わせや情報のやり取りに時間がかかってしまい、望ましいタイミングで開催できないということもあります。
この記事では、こうした課題を防ぐための共催を受け入れてもらいやすい打診方法と、効率的な進行方法をご紹介します。
共催ウェビナーを打診する際のポイントとして、以下の2点を伝えると受け入れてもらいやすくなります。
共催を打診する前に、「自社とターゲットリードが近しいか?」「どのようなウェビナーを行っているか?」ということは事前に調べていらっしゃると思います。そのうえで、
「こういうコンセプトで、御社はこのテーマについてお話しいただけますか?弊社はこのようなテーマでお話します」
という企画草案をつくって、打診時に提案するようにしましょう。そうすることで、打診先企業も「このテーマなら、あのウェビナーのスライドを活用できるかもしれない」など、内容をイメージしやすくなります。企画草案を準備しておくことは、講演内容のすり合わせを行う際のコミュニケーションコストの削減にも寄与します。
また、先方のナーチャリング施策(ハウスリストの掘り起こしに貢献するコンテンツ)として有効な企画であれば、自社のハウスリストが少なくても受け入れてくれる可能性もあります。
告知ページ作成、ウェビナー会場の用意、申し込み者への参加リマインドメールの送信、参加者リストやアンケート回答内容の共有など、手間のかかる運営業務を巻き取ることを伝えましょう。これらの業務はいざ行おうとするとたいへん煩雑です。共催先には「集客と登壇のみ」行えばよい状態を作ることで、共催企画の実施ハードルを下げることができます。
ちなみにBiziblには、申し込み者への参加やアンケート回答のリマインドメール、参加特典資料メールを自動送信したり、参加者リストのCSVファイルや録画データをURL一つで共催先に共有できる機能など、共催の運営業務を大幅に削減できる機能が備わっています。(下図を参照ください)

また、共催が実現した折には、共催ウェビナーを録画しておいて、録画データを再放送するという提案も行いましょう。 共催先と連携し、再度お互いのハウスリストに告知を行うことで、企画と登壇工数をかけずに新規リードの獲得を実現できます(Biziblの「自動ウェビナー機能」では上記の再放送を、複数日程で配信することができます)。
1社に声をかけるだけで共催がすんなり決まるとは限りません。あるテーマで実施する場合は、1テーマにつき複数社の候補企業をリストアップしておき、企業HPの問い合わせフォーム、SNSのDM、展示会会場での他出展企業への声かけなど、様々な手段をつかって声をかけていきましょう。
共催がOKになったら、次は企画内容のすり合わせと開催までの告知ページ作成やアンケート設定などの業務を行うことになります。
告知ページには登壇者のプロフィール文や顔写真、企業ロゴや講演内容など各種データを記載する必要があります。これらのデータを都度メールやメッセンジャーツールでやり取りしたり、リマインドを行ったりするのは大変です。
そこで、予め告知ページに必要な情報の項目を記載したスプレッドシートなどを用意して、そこに共催先企業が情報を入力できるようにしましょう。ロゴや顔写真データは共有用のURLを記入いただけば、そこからダウンロードすることができます。また、各情報に文字数制限があれば文字数のカウント関数を入れておくと、なお親切です。

共催ウェビナーは関係者が増える分、自社単独開催することに比べ、調整コストがグンと増えます。できるだけコミュニケーションコストを抑えていくことがポイントになりますので、本記事の内容を参考にして頂いて、ウェビナー共催打診と進行業務の工数削減にお役立ていただければ幸いです。
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この記事の著者
株式会社Bizibl Technologies マーケティング/CS
前田 考歩
企業のプロジェクト支援業務に20年近く従事。前職より約10年間、動画を営業・マーケティング業務などに活用するための企画に携わる。2024年2月よりBizibl Technologiesに参画。著書に『予定通り進まないプロジェクトの進め方』(宣伝会議)、『動画で売れる仕組みを作る』(翔泳社)など。
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