ウェビナーナレッジ
株式会社Bizibl Technologies マーケティング/CS
前田 考歩

共催ウェビナーとは、他社と2社以上で共同開催するウェビナーのことをいいます。
リード獲得やハウスリストの掘り起こしを目的に複数の企業とウェビナーを共催するものの、期待した成果を得られる企業は実はそんなに多くありません。
講演内容のすり合わせに時間がかかってしまい、告知ページの作成が予定よりも遅れてしまった。遅れた結果、ハウスリストへの告知期間が短くなってしまい、申し込み者数が期待よりもずっと少なくなってしまった。そんな負の連鎖によって共催ウェビナーに良い印象を持っていないマーケティング担当者は多いのではないでしょうか?
この記事では、そんな「労多くして益少なし」なウェビナーを、「労少なくして益多くする」ウェビナーに変える方法をお伝えします。
共催がなぜ労多くなってしまうのか?その答えは企画の具体性のなさにあります。
ウェビナーには、なんとなく「こんな企業とこんなテーマで共催したい」というあいまいなイメージから始まり、打診、共催先企業内での検討、企業間での擦り合わせ、内容の決定、集客、開催といったプロセスを経ていきます(下図参照)。

しかし、企画の具体性が低いと、そもそも共催企業間に共通するテーマをどのように設定して、どちらの企業が先に(あるいは後に)、どんな内容で講演するのかを決めるまでに時間がかかります。
互いに具体的なイメージがないまま話を話を始めてしまうと、共催企業間はもちろん、共催先企業内でも内容の擦り合わせに時間がかかってしまうのです。
そうなると、冒頭に述べたように集客にかける時間が減ってしまい、期待した申し込み者数に届かないという望ましくない結果を招いてしまいます。

ではどうすれば良いか?答えはいたってシンプルです。企画の具体性を上げましょう。
ウェビナーの共催を打診する時点で、以下の内容を決めておくのです。
共催の目的
企画の背景・経緯
ターゲット参加者
ターゲット参加者の抱える課題
共催による提供価値(解決策)
ウェビナーの内容(アウトライン)
共催先に期待する役割、講演内容
開催予定日
上記の情報を記載した具体的な企画書を提示することで、共催先は講演内容や自社の立ち位置などをイメージしやすくなり、意思決定のスピードが向上します。
以下は、Biziblが実際に共催候補企業に提案する際の企画書例です。

上記の項目を明記して、共催先との擦り合わせの余白をできるだけ削ることがポイントです。
もちろん、この企画書を見て共催先からアイデアが出てくることがあるので、応相談の余地は残しておきます。
企画書の具体性を上げれば期待した成果を得られる。そう考えるのは早計です。
具体性の上がった企画書も、肝心の共催先が自社のターゲット層との「重なり」が小さかったり、「距離」が遠かったりすると、企画書が宝の持ち腐れになってしまいます。
下図は自社と共催先のターゲット層の重なりのイメージを表現したものです。
例として、弊社Biziblのケースを記載しています。BiziblはウェビナーSaaSを提供しており、共催先企業がカスタマージャーニーマップのコンサルティングを行っている企業だとします。

Biziblにはウェビナーに関心のある層がハウスリストに多いですが、カスタマージャーニーマップに関心があるとは限りません。同じようにカスタマージャーニーマップのコンサルティング企業のハウスリストには、ウェビナーに関心のある層が少ないと考えられます。
そうすると、互いのリストの重なりは非常に小さいものになり、申し込み者が増えることはありません。何度もメールを送り、電話をし、がんばって集客できたとしても、商談につながる見込みは非常に低いです。
共催ウェビナーを成功させるためには、ターゲットリードの参加率が高い共催先を見つけることが重要です。 そのための考え方として、以下のフレームワークを活用ください。

自社のソリューションと共催先のソリューションが、顧客の業務プロセスにおいて前後に関わる場合に高い効果が期待できます。
例として、ウェビナーSaaSの後にインサイドセールス支援、ウェビナー開催前に広告運用支援などが挙げられました。 ただし、あまりにも業務プロセスが離れている企業との共催は、ターゲット層の重複が少なくなる可能性があります。
上流の戦略・計画と下流の実行・タスクといった関係性を持つ企業との共催です。
例えば、バイヤーペルソナ策定(上位)と具体的なウェビナー企画(下位)のような関係です。 上位テーマを持つ企業との共催では、広範な層へのリーチが期待できる一方、下位テーマへの関心度が低い層も含まれるため、リードの質に注意が必要です。
自社のソリューションが、共催先のソリューションによって強化される関係です。
例えば、ウェビナー参加者の情報をMAツールと連携させるようなケースです。 このような関係性を持つ企業との共催は、高いターゲット参加率が期待できます。
これらのフレームワークを活用し、自社のサービスと親和性の高い共催候補を探ることができるようになります。
今回ご紹介した内容は、まとめていえば 企画の具体性を高め、Win-Winとなる共催パートナーを見つけようということです。
言葉にすれば簡単ですが、共催ウェビナーはふと思いついたり、突然声をかけられたりすると、ノリと勢いで開催前提で話を進めてしまうことがままあります。 しかし、それではうまくいかないのは記事で述べた通りです。
ターゲットの重なりを意識して共催先を選び、そのうえで企画の具体性を上げてアプローチするようにしてください。
この記事で解説した内容を更に詳しく、丁寧にお伝えしているのが下記の動画です。フォーム入力後、ご覧いただけますので、よろしければご覧ください。
(視聴時間は60分です。自由に早送り、倍速再生などができます)
また、共催先が自社よりもハウスリストの数が多く、話にのってくれない、といった場合は、ぜひ下記の記事もお読みください。
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この記事の著者
株式会社Bizibl Technologies マーケティング/CS
前田 考歩
企業のプロジェクト支援業務に20年近く従事。前職より約10年間、動画を営業・マーケティング業務などに活用するための企画に携わる。2024年2月よりBizibl Technologiesに参画。著書に『予定通り進まないプロジェクトの進め方』(宣伝会議)、『動画で売れる仕組みを作る』(翔泳社)など。
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